レンタルの流れ
- 1. 商品一覧で商品を探す
- 商品一覧で商品を探します。
商品一覧に掲載されていない商品もありますのでお気軽にお電話ください。 - 2. 山陰テントレンタルへ電話する
- 予約の際は山陰テントレンタル米子店 0859-21-1256
までお電話ください。
商品名、レンタル期間、数量などをお伺いします。
配送・設営・撤去が必要な場合はその旨をお伝えください。 - 3. 在庫と料金の確認
- 在庫状況確認と料金のお見積もりをいたします。
配送・設営・撤去が必要な場合は別途料金が発生します。 - 4. 予約完了
- お名前・お電話番号などを教えていただき予約完了となります。
- 5. 商品引取
- 引取りの日に、運転免許証などの身分証明書をご持参の上来店ください。
配送の場合は配送先で身分確認の取れるものをご用意してお持ちください。
※なるべく顔写真入りの証明書をご用意いただけると助かります。
レンタルに関するよくある質問はこちらから。料金は前払いです(商品引き取り時までにお支払いいただきます)
料金について
- 配送料について。
- 物量や配送場所により変動いたしますので、詳しくはお電話でお問い合せください。
有料オプションについて
- 設営・撤去・配送いたします。
- 物量や配送場所により変動いたしますので、詳しくはお電話でお問い合せください。
保証サービスについて
- 偶発的な事故によるレンタル品の損傷について、保証サービスに ご加入が可能です。 保証料はレンタル料金の6%です。
- 但し、台風などの荒天時等が予想されるときの利用、盗難や紛失、そのほか 故意・重過失による損傷については保証されません。
レンタル規約
商品をご利用いただくにあたりましては、次の事をご確認・お約束していただき、お申し込みください。
- 1,商品は山陰テントレンタル米子店がレンタル契約にもとづいてお客様にお貸しするものです。
- 2,レンタル期間は、商品がお客様のお手元に渡った時から、私どもの手元に戻るまでの期間です。
- 3,商品は店頭渡し、店頭返却としますが、お客様が配送・引取りを希望される場合は別途所定の料金をいただきます。
- 4,商品は使用目的に合った通常の用法で使用をしていただき、使用保管については、十分なご注意をお願いします。
- 5,私どもの商品の確認、点検をいつでも使用場所に立ち入り、実施できるものとします。
- 6,お客様は商品を第三者に使用させたり、譲渡・質入・転貸・占有・移転等をすることはできません。又商品を改造、改良してはいけません。
- 7,商品について第三者が、差押、仮差押又は権利主張をする恐れがある場合は、直ちに私どもにその旨を通知していただきます。
- 8,レンタル期間中万一、中途解約の場合があっても、当初お約束の期間の料金をいただきます。
- 9,私どもの商品の返却に関し、通常の損傷以上に商品が破損し、修理を必要とする場合は、修理代金に相当する金額又は、新規購入に要する費用を弁償していただきます。盗難・火災等の場合も同様ですが、盗難届・被災証明を取っていただきます。保証サービスにご加入いただきましたらその都度お伝えします。
- 10,レンタル期間が満了すれば、私どもの営業時間内に商品を返却していただきます。もし返却を遅延された場合には、別途追加料金をいただきます。
- 11,お客様がもしこの約束を破られた場合、私どもは特別の通知、催告なしで、この約束を解約できるものとします。この場合、お客様は直ちに商品を返却しなければなりません。私どもの手元に商品が戻るまでの期間のレンタル料金及び追加料金をいただきます。
- 12,お客様が商品を使用される場合は、私どもによる取り扱い説明の上、お客様に商品をお渡し後、お客様の誤使用、不注意、使用目的外のご使用により生じた損害については、私どもは一切の責任を負いません。保証サービスにご加入いただきましたらその都度お伝えします。
- 13,商品に構造上の欠陥があり、修理してもお客様のご使用を達成しない場合、直ちに御連絡をいただくものとします。同種同等の商品の代替品をレンタルいたします。代替品が無い場合は、レンタル料の払い戻しをもって一切の責任はないものとします。
- 14,お客様の身分が明らかでない場合や、一部レンタル商品のなかで保証金をお預かりする場合があります。
- 15,もしお客様との間に、紛争が生じた場合には、第一審の管轄裁判所は私どもの本店を管轄する地方裁判所と致します。
※弊社では、お客様の個人情報を次の目的の範囲内で利用いたします。
a.弊社が取扱う商品やサービスのご案内並びにご提供。
b.お客様からのお問合せへの対応、弊社からのお問合せ。
c.下記の場合を除き、お客様の個人情報を第三者に提供または開示などいたしません。
- (1)法令に基づき開示を求められた場合
- (2)お客様及び公衆の生命・健康・財産等の重大な利益を保護するために必要な場合
- (3)お客様からご了解いただいている場合や業務を委託する場合
この場合、委託会社に対しても適切な管理を要求いたします。